在宅勤務のメリットとデメリット

在宅勤務をすすめるために、テレワークの一般的なメリットとデメリットを整理しておきましょう。

 

自社の業務・業態にあてはめてみれば、電話対応・転送以外の課題も見えてくるはずです。

 

在宅勤務のメリット

在宅勤務の良いイメージ図
在宅勤務には、主に次のようなメリットがあります。

感染症拡大予防

新型コロナウイルスの感染症拡大予防は、在宅勤務・テレワーク推進の大きなきっかけになりました。

 

今や在宅勤務・テレワークは、社員の健康を守ることが大きな目的になっています。

 

業務効率・生産性の向上

会社のオフィス勤務で働いている場合には、予定外の打ち合わせや会議、顧客からの連絡などで業務が中断されてしまうことが多々あります。

 

そうなると、集中して業務に取り組めませんが、在宅勤務ではこうした中断を減らせます。

 

業務を遂行する集中力を高く維持でき、業務効率や生産性の向上につながるでしょう。

 

通勤や出張の時間とコストの削減

満員電車や長距離通勤で、疲労や精神的なストレスを感じている人もいるでしょう。

 

在宅勤務者に電話転送ができるようになって出社する必要がなくなれば、社員の負荷を軽減できて生産性向上にも寄与します。

 

電話にかかる通信費削減だけでなく、通勤費や出張旅費のコスト削減も大きいはずです。

 

会議・打合せの効率化

社内コミュニケーション効率化のためのオンラインの会議や打ち合わせは、多くの企業で既に導入が進んでいます。

 

それでも、まだ会議室に人を集めて長話をしないと気がすまない上司もいるのではないでしょうか。

 

在宅勤務になれば、社内会議・打合せはオンラインになり、社員がわざわざ会議室に集まる必要はなくなります。

 

電話転送以外のツールやルールを工夫する必要がありますが、社内会議・打合せの効率化を図ることができます。

 

良質な人材を確保

在宅勤務なら、遠方在住者でも新たに優秀な人材を確保することができます。

 

また、介護・育児が必要な家族がいる社員が、働き続けることができるようになります。

 

また、柔軟な働き方を取り入れてワークライフバランスを重視する企業として、自社のアピールポイントになるでしょう。

 

在宅勤務のデメリット

在宅勤務の悪いイメージ

 

一方、在宅勤務には、主に以下のようなデメリットや注意すべき点があります。

勤怠管理が難しくなる

在宅勤務者は、会社から見るといつ働いているのかがわかりにくくなります。

 

勤怠管理の方法も変えなければならないので、在宅勤務者の勤怠管理の見直しに手間とコストがかかってしまいます。

 

仕事とプライベートの線引き

勤怠管理にもかかわることですが、在宅勤務は仕事とプライベート線引きが曖昧になってしまうケースがあります。

 

家事などの合間に仕事をする場合に、都度準備や集中するために時間がかかってしまうと、時間の無駄になり、場合によっては作業効率が落ちたり、ダラダラ残業になってしまったりということがありがちです。

 

コミュニケーション不足

在宅勤務では、上司や同僚と直接顔を合わせる機会が減ってコミュニケーション不足が懸念されます。

 

直接顔を合わせていると、会話だけでなく表情や雰囲気から察することも多々あります。

 

問題を共有して助け合うことができず、現場を一人にしてしまう事で、業務上のさまざまな問題点が放置されてしまうのは避けたいところです。

 

情報セキュリティの確保が難しくなる

在宅勤務では、業務上の秘密情報や個人情報を自宅で扱うことになりかねません。

 

情報漏えいを防ぐために、一定のルールとVDI・SBCといったセキュリティ強化の仕組みを考えることが必要になります。

 

人事評価が難しくなる

在宅勤務では、上司が自宅で働く社員の業務を直接見ることができません。

 

そうなると、仕事の結果や成果物だけで評価をされる傾向が強くなります。